注文住宅の耐震等級ってどれくらいあればいいの?基礎知識を知っておこう!
家を建てる際に避けては通れないのが耐震等級。地震が起きた際に、建物がどのくらい耐えられるかということの指標になります。注文住宅において、耐震等級はどのくらいあれば安心して住めるのでしょうか。今回は耐震等級に関して紹介するので、これから家を建てようとしている方はぜひ参考にしてください。
耐震等級は1~3まである
耐震等級は、建物がどのくらい地震に耐えられるかによって3つの等級にわかれます。耐震等級1は最低限の耐震性能を有していることを表し、基本的には耐震等級が1あれば震度7の地震が来たとしても倒壊するということはありません。震度5強の地震では建物の損傷を防げるともいわれています。
ただ、あくまで倒壊しないという点をクリアしているにすぎないため、家の修繕が必要になったり数年後に立て替えが必要になったりするケースもあります。
■耐震等級2は1と比べてどんな特徴がある?
耐震等級2は耐震等級の1.25倍規模の地震が起こったとしても、すぐに倒壊や崩壊、大規模な損傷が起こらないといわれているようです。住み替えが起こる可能性はまれであり、震度7の地震が起こったとしても補修すれば住み続けられるという基準になります。病院や警察署、学校などの公共施設は耐震等級が2以上を満たしているのが必須条件です。
■最高レベルの耐震等級3
耐震等級3はもっとも地震に対する強度が高い建物だといえます。耐震等級1の1.5倍の耐震強度を持ち、震度7の地震が起きても軽い補修をすることで家に住めると考えられています。避難所に指定されているような場所や消防署、一部の警察署は耐震等級3で建てられていて、有事の際に備えている点が特徴的です。
注文住宅に必要な耐震等級は?
現在は建築基準法によって、新しく家を耐える際には耐震等級1を必ず満たしている必要があります。つまり、注文時に何も希望しなくても、基本的には耐震強度のある家が完成するのです。
注文住宅では家の耐震等級をどうするかは自分で決められます。家を建てる際に「耐震等級を2にしてほしい」と依頼すれば、耐震等級2の家が完成します。
安全に長く住みたいと考えているのであれば、耐震等級2以上にするのがおすすめです。
■費用は上乗せされる
耐震等級を高くするには、その分費用がかかります。耐震性能を高める工事の費用だけでなく、その工事に効果があったかどうかを証明するための検査費用も必要です。耐震等級を高める工事と検査・申請の料金を合わせると数十万単位のお金を家の費用とは別に用意しなくてはいけません。
ケースバイケースですが、場合によっては100万円以上かかることもあります。ただ、家に数十年と長く住むことを考えれば、決して高い費用ではないでしょう。自分の予算の範囲内で最良の選択をしてください。
注意すべきは耐震等級だけではない
注文住宅の耐震強度を重視する際に、気を付けるポイントは耐震強度だけではありません。実際に、耐震強度1の家が崩れなかった地震で耐震強度2の家が大きなダメージを受けたという事例もあります。つまり、耐震強度3の家にしたからといって、100%安心できないということです。
他に注意するべき点として、まず免震装置があげられます。こちらは建物と基礎部分の間に設置して、地震が建物に伝わりにくくするために使われます。家自体が倒壊しなくても、大きな揺れがきて家具や食器など家の中が傷ついては意味がありません。建物に伝わる揺れを軽減させて、家の内部や住む人を守ることが可能です。
■地盤は事前に調査する
家を建てる土地の地盤は事前に調査しましょう。どんなに理想的な土地でも、地盤が弱いと大きな地震があった際に土地そのものが崩れてしまいます。また、普通に住んでいるだけで地盤沈下が起こる可能性もあります。地盤調査を行って強度を確認し、どうしてもそこに住みたい場合は地盤完了工事に着手してください。
■制震構造も重視
建物には振動軽減装置を設置して、地震の揺れを吸収させるという対策をとりましょう。地震の揺れがその装置に吸収されることで、建物への影響を防ぐことが可能です。一軒家には大きく関係しないかもしれませんが、やはり1階よりは2階、2階よりは3階のほうが揺れは大きくなってしまいます。上の階の揺れを軽減させて建物へのダメージを減らすためにも、精神構造に力を入れることをおすすめします。
注文住宅の耐震等級について紹介しました。夢のマイホームには、安心安全に住めるかどうかがとても重要です。耐震等級は高ければ高いほど、万が一大きな地震があった時に備えられます。一時的に費用はかかりますが、長い目で見たときにどちらが得になるかよく考えて耐震等級を決めてください。そして、耐震等級以外に地盤や免震・制震といった部分にも注意して、自分の理想に叶った家を建てましょう。