絶対に契約したくない悪質な住宅メーカー!その特徴とは…?
人生に一度ともいわれる住宅の購入で絶対に失敗したくないですよね。しかし、数ある住宅会社の中には言葉巧みに顧客を騙し、高額な工事費用を請求してくる悪質な住宅メーカーも存在します。そこで、今回は悪質な住宅メーカーの代表的な特徴を3つご紹介していきます。住宅の購入を検討している方は、ぜひ本記事を参考にしてみてください!
特徴①基本ができていない業者
悪質な住宅メーカーの特徴の1つとして、顧客への対応など住宅会社としての基本的な行いができていないケースが多いです。以下のような対応を取られた場合には、悪質な住宅メーカーである可能性が高いため注意しましょう。
・担当者の態度が悪い。
・質問した内容をはぐらかして答えようとしない。
・必要な情報を提供してくれない。
・説明が曖昧でやたらと専門的な話をしてくる。
・住宅における基本的な知識に欠けている。
・保障期間が極端に短い。
・住宅の性能や構造について問い合わせても言及を避けようとする。
・利益優先で顧客の意見を聞かない。
特徴②お金のトラブルが起こりやすい
住宅購入を進めていく際に、金銭的なトラブルが発生しやすいのも悪質な住宅メーカーの特徴といえるでしょう。
■ 購入を渋ると大幅な値引きを持ちかけてくる
最初の見積額を確認して購入を渋った際に、「今なら半額にできますよ」などと大幅な値引きを持ちかけてくる業者には要注意です。住宅の価格が割安なのには相応の理由があり、本来かけるべき必要経費を削減しているからこそ低価格が実現しています。
しかし、このような場合には、住宅の質が必然的に落ちてしまうものです。そのため、大胆な値引きで顧客の気を惹いてくる業者ではなく、はじめからきちんと工費を算出してくれる業者に家づくりを依頼するようにしましょう。
■ 見積もりの内訳が曖昧
悪質な住宅メーカーの手口として、見積もりの内訳が曖昧であるケースも非常に多いです。見積書は、その業者が優良か悪質かを見極める際に、非常に有効な要素となります。内容を見て「必要な経費がきちんと記載されているか」「内訳に身に覚えのない経費の記載がないか」などといった点を必ず確認するようにしましょう。
特徴③言葉巧みなセールストーク
悪質な住宅メーカーは、言葉巧みなセールストークを用いて顧客の不安を煽りながら契約を持ちかけてくることが多いです。ここでは、悪徳業者が用いる注意しておきたいセールストークの手口についてご紹介していきます。
■ 他の購入者も検討中といって契約を迫ってくる
「別のお客様も検討中ですよ」などといいながら、こちら側を焦らせて契約を急かしてくるケースには注意が必要です。中には、本当に別の顧客がたまたま同じ物件を検討していることもありますが、ほとんどの場合、このようなことは起こりません。
担当者は「早く契約ができればそれでいい」と考えている可能性が非常に高いため、言葉を鵜呑みにせず、落ち着いてじっくりと検討するようにしましょう。
■ 契約後に詳細部分の変更を持ちかけてくる
契約の詳細部分に関して質問をした際に、「契約後に決めていきましょう」「契約後にも変更できるので大丈夫です」などと話をはぐらかして契約を優先してくるケースも多いです。
しかし、実際には契約後に変更ができないことや、変更できたとしても当初と内容が違う場合もあるため、トラブルへと発展してしまう恐れがあります。契約後の変更を持ちかけられた際にはすぐに了承せず、契約後に行う正当な理由があるかどうかを質問してみるとよいでしょう。
■ 条件に応じて値引きを持ちかけてくる
「即決いただければ数万円値引きします!」などと値引きを持ちかけてくるケースは要注意です。「値引き」は顧客にとって魅力的な言葉であるため、多くの人が騙されてしまいます。
適正金額や相場を知らないまま、「本来の金額よりも○円値引きします」といわれても、本当の金額が分からないため、実際は余分に高く見積もった金額を定価に戻しただけという可能性もあります。このような手口に騙されないためにも、値引きに惹かれて即決せずに複数の業者で見積もりを行ってから判断するようにしましょう。
トラブルを回避する方法は?
悪質な住宅メーカーとのトラブルを回避するためには、事前に悪徳業者を見極める方法が確実です。担当者がすぐ変わる、途中で連絡がつかなくなるという業者は悪徳業者である可能性が非常に高いため避けましょう。
また、見積もりが曖昧、追加工事の提案が多いという場合にも要注意です。このようなケースは、後から無駄な支払いや余分な支払いを請求される可能性があります。
家づくりを依頼したい業者が優良かどうかを見極めるためには、悪質業者の手口や特徴をしっかりと抑えておくことが大切です。悪質業者はさまざまな手口を用いて高額な費用を騙し取ろうとしてくるため、複数の業者に見積もりを依頼する「相見積もり」等を駆使して、おおよその相場感を掴んでおくとよいでしょう。